2026/5/6
武田邦彦氏の講義「原発や太陽光より優秀?技術者が暴く温暖化報道のズルと嘘」の内容を、提供された書き起こしに基づき厳密に箇条書きでまとめます。
・規制ではなく改善: 温暖化に対し「CO2を出すな」と規制するのではなく、技術によって人間が快適に過ごせる環境を創り出すのが技術者の本分である。
・海流の制御: 奄美大島や沖縄の近海に海底の堰(せき)を設け、動力を使わずに冷たい深層水と表面の海流を混合させることで、日本の気温を10℃から25℃程度に安定させるアイデアを提唱している。
・都市工学: 都市部の気温がビル群により約9℃上昇しているという研究に触れ、建築基準法の調整などにより居住空間の熱環境を改善すべきであると説く。
・原子力発電の欺瞞: 発電時のみを見ればCO2は出ないが、建設に必要な膨大なコンクリートや鉄鋼(製造にコークスを使用)の製造過程を含めれば、電力あたりの排出量は石油火力と大差ないと指摘する。
・太陽光発電の矛盾: シリコンの精製や装置の製造、設置に伴う森林破壊などを総合的に計算すると、現状では火力発電よりもCO2排出量が多くなっていると断じている。
・再生可能エネルギー賦課金: この賦課金は、人間が余計な活動(装置製造など)をしている分だけ排出を増やしていることの証左であるとする。
・中性化処理: 石炭を燃焼させると酸性のCO2と弱アルカリ性の焼却灰(アッシュ)が出るが、これらを適切に反応・処理すれば、環境負荷を抑えて石炭を利用し続けられる可能性がある。
・学界への批判: 「海が酸性化する」と恐怖を煽るだけで、工学的な中立化プロセスを論じない東大教授や国立環境研究所の姿勢を、政治的配慮に満ちた「サボり」であると批判している。
・高速道路の在り方: 米国やドイツのように「経済効率を高めて税収増で賄う(=無料)」のが本来の姿であり、日本が通行料を取り続けるのは、役人の利権や無意味な道路建設を隠すための国民への「騙し」であると主張する。
・財務省の「トリック」: 「税金がなければ財源がない」という主張は経済学的なトリックであり、本来の役人の魂は「国民が楽になり、最終的に税率が0%になる社会」を目指すべきであると説く。
・利権からの脱却: メディア(NHK、朝日新聞等)や一部の学者が、自らの給料や研究費のために事実を曲げて国民を脅している現状を「加等(下等)」な行為であると糾弾している。
・技術への希望: エネルギーをいくら使っても技術者が解決してみせるという気概を持ち、主婦の努力や子供たちの幸福に科学で貢献することにこそ喜びを見出すべきであると結んでいる。
武田氏の視点:まとめ
環境問題の解決策が「我慢」や「増税」ばかりである理由は、解決策を考えるべき人々が「恐怖を売る商売」に加担しているからです。石炭火力のCO2処理や海流操作など、日本人の英知を結集すれば、生活の質を落とさずに温暖化問題を「明るい課題」として解決できると説いています。
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