武田邦彦氏の講義「戦争を起こしたのは軍部ではない？！衝撃の犯人を暴き出す」の内容を、ご提示いただいた書き起こしに基づき、厳密に箇条書きでまとめます。

1. 「絡合会（らくごうかい）」と量子力学的な視点

絡合（らくごう）の定義: 物理学の「エンタングルメント（量子もつれ）」の訳語。遠距離でも同時刻に情報が伝わる現象を指し、古くはテレパシーや直感と呼ばれていたもの。

会の趣旨: 1年前に発足。一般的には議論されない内容を自ら勉強する集まりであり、他者の意見を尊重し、和を重んじる日本人の精神性を体現している。

今後の展開: 武田氏が長く運営してきた「ひばりクラブ」と「絡合会」の思想が一致するため、両者を融合させた発信を強化していく。

2. 大東亜戦争とメディアの責任

日露戦争後の情報操作: ポーツマス平和条約の際、朝日新聞などが間違った情報を流し、国民を煽ったことが、後の対外強硬姿勢や戦争へ向かう起点となった。

満州事変とメディア: 日本の陸軍の一部（100〜200人程度）が間違いを犯した際、メディアはそれを批判するのではなく、「戦争して勝てばいい」という空気を醸成し、国民を洗脳した。

真犯人の指摘: 戦後、アメリカの検事が調査したところ、昭和天皇を含め、指導層に「本気で戦争をしたい」と考えていた者は誰もいなかった。しかし、メディアが「国際連盟脱退」や「特攻」を賛美し、購読部数を伸ばすために戦争を煽った結果、310万人の日本人が犠牲になった。

戦後の変節: 戦争を最も煽っていた朝日新聞が、戦後コロリと「平和勢力」に転向し、禁止していた野球（高校野球）を主催するなど、その無責任な姿勢を批判。

3. 現代におけるメディアの「嘘」とベネズエラ情勢

ベネズエラ事件の例: マスコミが「大統領」と報じた人物は、実際には選挙で敗北し自称しているだけの人物である。NHKや朝日新聞は選挙結果（投票率60%、当選者得票率70%）を知りながら、嘘を承知で報じている。

国際法の虚構: 「国際法を守れ」と主張する評論家がいるが、強制力（逮捕権）を持つ裁判所が存在しない以上、国際法は実効性を欠く。常任理事国（米・露・中）が自ら武力行使や占領を行っている現状がその証拠である。

4. 有権者の責任と選挙への向き合い方

嘘を見抜く重要性: 政治は「領収書」や「契約書」がない世界であり、国民が嘘を見抜くしかない。現在の選挙戦においても、政党の合併や政策（スパイ防止法など）に関する嘘が蔓延している。

国民の責任: 「メディアに騙された」と責任転嫁するのではなく、自ら正しい認識を持つべきである。メディアが嘘をつく組織であることを前提に、情報を精査しなければならない。

結論: 過去の310万人の犠牲を無駄にしないためにも、嘘に左右されず、正しい認識に基づいた投票行動が必要である。